主要な記事10 주요기사 10개
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ガラスの摩天楼が突きつけた気候変動の請求書…あちっ！どうしよう
遠い昔、アラビアの砂浜で偶然発見されたガラスは、長きにわたって小さな宝石や装飾品の領域にとどまっていた。ローマ時代に至ってようやく薄い板状のかたちになって窓に使われだしたが、依然として光をかすかに通す半透明の膜に過ぎなかった。完全に澄んだ透明な板ガラスが大量生産されるまでには、さらに千年以上の時間が必要だった。そしてついに建物に本格的に使われはじめると、ガラスは「壁」という概念を根本から揺るがした。数千年にわたり家の内外を徹底して分けてきたどっしりとした壁に代わり、日差しを受けて内部が透けて見える「透明な壁」が登場したのだ。
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李大統領「韓米合同演習の縮小、トランプ大統領の決断に敬意…朝鮮半島の平和に期待」
李在明（イ・ジェミョン）大統領は19日、トランプ米大統領による韓米合同演習の縮小の指示と朝米対話再開の試みについて、「朝鮮半島において敵対と対決を超え、平和を築くための苦心の末の大きな決断だと思う」と述べた。
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「同じ拘置所の尹錫悦氏に向かって毎朝礼」西部地裁暴徒の収監生活
ソウル西部地方裁判所暴動事件でソウル拘置所に収監されていた出所者が、拘置所で尹錫悦（ユン・ソクヨル）前大統領に向かって毎日のように礼をしていたというエピソードを語った。
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ウォン相場、１１カ月ぶりに１ドル１３００ウォン台に…ＫＯＳＰＩは５％急落
1ドル当たりのウォン相場が11カ月ぶりに1300ウォン台に上った。米国債の長期金利が急騰する中で、ウォンの価値が逆に上昇するという異例の状況だ。韓国の輸出企業によるドル売り量が急増したことが大きな影響を与えているとみられる。その代わり、金利上昇の直撃を受けたのは株式市場だった。先週5日間上昇していたKOSPI（韓国総合株価指数）は5％以上下落し、再び6500ポイントを割り込んだ。
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韓国、家計債務が初の２千兆ウォン超え…第２四半期に２６兆ウォン増
韓国で家計に対する貸付と販売信用（信用買い）を合わせた家計信用が今年第2四半期に25兆9000億ウォン増加し、家計信用残高が史上初めて2000兆ウォンを超えた。家計信用は家計債務（家計の借金）の規模を包括的に表す指標。
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トランプ大統領の一言で…韓米合同演習の期間を半分に短縮
米国のトランプ大統領による韓米合同演習の縮小指示が出た後、韓米軍当局は両国の合同演習「乙支（ウルチ）フリーダムシールド（UFS）」の期間を半分に短縮することを決めた。
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【速報】「トランプ氏、早ければ今秋にも金正恩との首脳会談を推進」ＷＳＪ報道
米国のトランプ大統領が早ければ今秋、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長と直接会談する案を進めていると、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが18日（現地時間）報じた。先日、韓米合同軍事演習の縮小を指示し、金委員長との「良好な関係」を強調したのに続き、朝米首脳外交を再開する動きを本格化させているものとみられる。
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「イラン戦争泥沼」トランプ氏、同盟国に八つ当たり…「韓国は最大のスケープゴート」
米国のトランプ大統領が、長期化するイラン戦争でなかなか出口を見出せないなか、戦争に協力しなかった同盟国に圧力をかけており、韓国も最近その「スケープゴート」になったとする指摘が、米国メディアの分析で示された。
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小泉防衛相、「靖国参拝」への懸念を報じた記事に対し「理解不能」と激しく非難
小泉進次郎防衛相が、自身の靖国神社参拝に懸念を示した自国メディアの記事を「理解不能」として激しく非難した。
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【ルポ】中国の鉱物にひざまずいた米国、韓国の技術を足掛かりに変貌中
米国テネシー州ナッシュビルから北西へ約80キロメートル走ると、一年中干上がらないというカンバーランド川が姿を現した。米国で最も安価な部類に入るというテネシー州の産業用電力と、無制限に利用できる豊富な水資源、製錬所にとっての天恵の条件を兼ね備えたこの地に、米国唯一の亜鉛製錬所がある。6日（現地時間）訪れた工場には、従来の名前の代わりに「クルーシブル・ジンク」（Crucible Zinc）という新しい名前が掲げられていた。「韓国企業と米国政府」が協力する前例のないプロジェクトにより、工場の新たな所有者となった高麗亜鉛が、4月に新たに付けた工場名だった。
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韓国国家安保室長「朝米首脳間の友好関係、有意義な対話につながることを願う」
韓国のウィ・ソンラク国家安保室長は18日、「朝米首脳間の友好的な関係が、有意義な朝米対話につながることを願う」とし、「それによって朝鮮半島における平和と安定に実質的な進展があることを望んでおり、またそのための議論が再開されることを期待する」と述べた。
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「共同繁栄」の約束破った自由主義…労働者階級が背を向けたわけ【レビュー】
「戦後30年間、米国は非常に急速な経済成長をおう歌した。…労働者も経営者と同じくらいの利益を得ており、低学歴集団は大卒者集団よりも賃金上昇が速かった」
「肉体労働者と非大卒労働者は賃金が減少したが、専門職、経営職、技術職の労働者の賃金は急速に増加し続けた。…1980年代に生まれた人々の半数は親よりも稼げていない」
1960～70年代と2000年代の米国の状況を比較する上記の引用では、本書の問題意識が要約されている。2024年にノーベル経済学賞を受賞したダロン・アセモグル（米国マサチューセッツ工科大学教授）の2026年の新作『自由民主主義に何が起こったか？』からの引用だ。
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猛暑がニューノーマルとなった世界、「ヒートアイランド」で生き残るには
ソウルで初めて猛暑重大警報が発表された2026年8月4日、企業や公共機関のオフィスが密集するソウル中区（チュング）一帯の街頭を通り過ぎる人々は、日傘をさしたり、シェードの下に入ったりして真昼の日差しを避けようとしていた。予想を超える猛暑に戸惑う外国人観光客も例外ではない。横断歩道の前の公共シェードの下で数分のあいだ信号待ちをする人々の手には、冷たい飲み物やミネラルウォーター、ハンディーファンなどが握られていた。市内の至る所に設置されているスマートシェルターも、涼を求める人々でいっぱいだ。
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現代自動車労組、２１日に全面スト…賃金引き上げと定年延長で意見の相違埋まらず
現代自動車労働組合が10年ぶりに全面ストライキに突入する。現代自動車グループに納品する部品メーカーや現代自動車の系列会社も共同ストに踏み切る。自動車業界の共同ストは今回が初めて。
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ムーディーズ、韓国の成長率を３.５％に上方修正…「非常に強い半導体成長の支え」
国際信用格付け機関ムーディーズは、半導体産業の好調を受け、今年の韓国の経済成長率が3.5％に達すると推計した。
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トランプ氏「韓米合同演習を縮小」…金正恩カードでイラン戦からの脱出図るか
トランプ米大統領が、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長との「良好な関係」を強調し、韓米合同軍事演習を「大幅に縮小」するよう電撃的に指示するなど、融和策に乗り出した。米-イラン戦争が長期化する中、トランプ大統領が外交的な視線を北朝鮮に向けさせることで、新たな突破口を模索するものとみられている。
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「演習縮小」トランプ氏、北朝鮮に「対話呼びかけ」具体的シグナル…金正恩氏の答えは
韓米合同演習「乙支（ウルチ）フリーダムシールド（UFS）」開始の直前、米国のトランプ大統領が演習の「大幅縮小」を指示し、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長との良好な関係を強調したことで、朝鮮半島情勢に変化が起こるかが注目される。
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「１８年間の浪人生活」経て李在明政権の初代首相務めたキム・ミンソク氏、与党代表へ
17日、韓国の与党「共に民主党」の党大会で代表に選ばれたキム・ミンソク議員（62）は、「今後、さらに大きな内憂外患の荒波が押し寄せるだろう」とし、「数十年にわたり積み重ねてきた忍耐とささやかな知恵をもって、同志たちと共に、新指導部と共に必ず突破していく」と述べた。キム代表は党代表就任演説で、「今日から民主党は夜明け前から走り出す」とし、暮らしの問題を重視する政治、裾野を広げる政治、有能な政治を行うと宣言した。
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「まさに黒船」…中国ＢＹＤの軽自動車、日本で２週間に１０００台販売
「まさに黒船来襲である」
日本の自動車専門メディア「モーターファン」は9日、中国の電気自動車（EV）メーカーBYDが発売した軽自動車「RACCO（ラッコ）」を、江戸幕府の鎖国政策を一瞬で終わらせた1853年の米国船の出現に例えた。
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「グラミー賞が韓国歌手に席巻される状況を恐れているのか」…ＢＴＳに味方した欧州
グラミー賞におけるアジア音楽賞の新設と、「防弾少年団（BTS）」のボイコット宣言の波紋が、欧州でも広がっている。各メディアは、グラミー側が芸術において人種・地域差別をしていると指摘し、BTSの決定を概ね支持する姿勢を示した。今回の事態をきっかけに、グラミー側が「米国以外の地域」出身の歌手を差別してきたという憤りの声も高まっている。
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未完の党内和合、韓国民主党のキム・ミンソク新代表の最初の試練
17日に当選した与党「共に民主党」のキム・ミンソク代表は、党の和合、そして李在明（イ・ジェミョン）政権の2年目の国政運営を支えるという難題を抱えることになった。早ければ来年4月に行われるソウル市長補欠選挙と2028年の総選挙は、与党全体の命運のかかる課題だ。公訴取り消し権限付与問題をめぐって波紋が広がる「でっち上げ起訴特検」問題も雷管となる。
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トランプ氏、「イラン非核化への参加」迫る…韓国政府「軍事的貢献の検討」に初言及
トランプ米大統領が「韓国がイランの非核化に向けた取り組みへの参加を拒んだ」と不満を露わにしたことを受け、韓国政府は17日、ホルムズ海峡の自由航行に関連し、「軍事的に貢献する案を議論中」だと明らかにした。従来使用していた「実質的な貢献」という言葉の代わりに、「軍事的貢献」への意志をより具体化したのは、「韓国の貢献が不十分」というトランプ大統領の不満を和らげるためとみられる。
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トランプ氏、「６０日間の終戦交渉」満了日にイランへ降伏要求…オマーンには爆撃威嚇
米国のトランプ大統領は17日（現地時間）、イランとの戦争を終える「時間表はない」とし、イランは「降伏の白旗を掲げるべきだ」と述べた。イランとホルムズ海峡の運航システムをめぐって協議中のオマーンに対しては、米国の海峡再開放の妨害になるなら「爆撃してやる」と脅した。この日、米国とイランによる「60日間の終戦交渉」が満了する中での発言だ。
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米国と日本、「円安阻止」の同床異夢【コラム】
1979年から1987年まで米国の中央銀行格の連邦準備制度理事会の議長を務めたポール・ボルカーは在任中、護身用の拳銃を持ち歩いていた。インフレーション（物価上昇）を抑えるために政策金利を20％にまで引き上げたせいで深刻な景気の停滞を招き、殺害を予告されていたからだ。街頭では彼の手配チラシまで配られた。
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中国の「アルツハイマー型認知症手術」めぐる議論…奇跡の治療法か、一時的な錯覚か
2010年代後半から中国の生命科学界では、世界を驚かす試みが絶えることなく続いている。
